日経平均分析_2023年10月10日データ

日経平均、予想ＥＰＳ、ＰＥＲから読み解く

• 2008年度から日経平均はＰＥＲ１３倍から１８倍（この範囲をゾーンと呼ぶことにする）の中で概ね推移している。
• 日経平均がゾーンの範囲外にあるのは市場環境に大きな変化があった場合に限られる。
• 2008年度から2017年度までにＥＰＳは３倍超に。
• 2008年度（リーマンショック）：ショック時はＥＰＳの変化よりも先に株価が大幅下落しＰＥＲは低下。日経平均はゾーン外へ。その後、ＥＰＳが急激に小さくなっていったことで、ＰＥＲは急上昇。日経平均は逆サイドのゾーン外へ。
• 2009年度（金融緩和）：金融緩和政策により株価、ＥＰＳともに上昇。ただし当年度中はすべてゾーン外だった。
• 2010年度：リーマンショックからようやく日経平均はゾーン内へ復帰。３年ぶりのゾーン入り。
• 2011年度（東日本大震災）：震災直後はゾーン内に止まったが、2012年２月にＥＰＳ下落によりゾーン外へ。
• 2012年度（アベノミクス）：ＥＰＳの上昇よりも株価が先行して上昇。ＰＥＲは急上昇しゾーンを越えた。
• 2013年度：株価上昇の後を追うようにＥＰＳが上昇。日経平均はゾーン内へ。
• 2016年度（ブレクジット）：株価急落により日経平均は一時的にゾーン外へ。
• 2018年度（米中貿易戦争）：株価はゾーン外へ。PERは11倍から13倍の低位で推移した。
• 2019年度（米中摩擦、コロナ・ショック）：米中摩擦緩和でゾーン内に回帰するも、新型コロナ・ショックで再び大きくゾーン外へ。
• 2020年度（コロナ・ショック）：新型コロナウィルスの世界的な感染拡大でゾーン外へ。世界的金融緩和でPERが上昇。
• 2021年度（コロナ禍継続)：EPSが上昇しPERはゾーン内へ。金利上昇とウクライナショックでゾーン外へ。
• 2022年度（コロナ禍継続・金利上昇・ウクライナショック）
• 2023年度（コロナ禍終息、物価上昇、金利上昇、ウクライナ問題継続）

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補⾜説明

株価＝ＥＰＳ（⼀株当たり利益）×ＰＥＲ（株価収益率）と示されます。株式会社の純利益はすべて株主のものですから、この式が意味するところは、今年度の利益（ＥＰＳ）が何年（ＰＥＲ）続くと現在の株価（収益トントン）になるのか？を表しています。もちろん、将来の利益は変動しますから、ＰＥＲは投資家や市場の「期待」を示している。ともいえるでしょう。 ここ１０年、日経平均のＰＥＲ は１３倍～１８倍の中で推移してきました。このゾーンが日経平均の期待の範囲だったのです。市場に大きなリスクが発生すると、ゾーンを超えた状態が発⽣します。

日経平均　ＰＥＲの変化

日経平均、ドル円、ＥＰＳ、ＰＥＲの推移

日経平均、ＥＰＳの推移

ＥＰＳの推移

ドル円 ＶＳ 日経平均相関

（ドル円と日経平均は長期では強い相関が認められるが・・）
  2023年度、相関が強まっている。
【補足】
決定係数（R2）は相関関係の強さを示しています。０から１までの数値の範囲の中で、１に近いほど相関が強いことを示します。
相関係数を２乗して求められます。
0.7以上では、かなり強い相関が認められます。
0.4～0.7では、やや相関が認められる。
0.2～0.4では、弱い相関。
0.2未満では、ほとんど無相関状態を示します。

日経平均　VS　NYダウ　相関

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※本ブログは執筆者の個人的見解に基づいて書かれたものであり、当社の公式見解を示すものではありません。また情報提供のために作成されたものであって、投資家に代わって投資判断を行うものではありません。

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